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DLT
データ消去の落とし穴に、はまっていませんか?
情報漏えい防止のためのセキュリティ対策として、DLTなどの記録メディアを廃棄する際に行うべき適切な処理とは、「必ずデータ消去してから廃棄すること」です。そうすることで、廃棄経路の中で万が一流出したとしても、情報の漏えいは防ぐことができます。このことはセキュリティ対策の常識として、一般的に認知されてきています。
ところが、それでも残念ながら「廃棄したはずの記録メディアから情報が漏えいした」というケースが発生しています。それはなぜなのでしょうか?
【情報漏えい事例1】
東京消防庁が大手電気メーカーに廃棄処理を委託したはずのハードディスク(個人情報を含む情報が含まれていた)が中古品量販店に流出していた、という事件が発生。
→ どんなに信頼できる業者でも、そのまま処理を任せて安全とは言えません。
【情報漏えい事例2】
ある大学生が中古で購入したパソコンに市販のデータ復元ソフトを使用してハードディスクのデータを復元してみたところ、なんとある医療機関が健康保険組合などに医療費を請求するために作成した診療報酬明細書の画像データが残されていた、という事件が発生。
→ データ消去方法を誤ると、情報漏えいリスクが高まります。
「削除・フォーマット」、「上書き消去」、「磁気消去」、「物理破壊」。
色々なデータ消去方法がありますが、どの方法が本当に確実なのか正しく理解されていますか?
もしも誤解や勘違いで『データ消去の落とし穴』にはまっていたら、、、。
本当に確実なDLTのデータ消去方法とは?
本当に確実なDLTのデータ消去方法、それは「物理破壊」です。
※「え?」と疑問に思われた方は、「データ消去の落とし穴(データが簡単に消えないワケ)」をご一読ください。
ところが、やはり物理破壊によるデータ消去にも落とし穴があります
それは、「物理破壊は、データそのものを消去する方法ではない」ということです。
DLTを物理的に破壊して形状を変えることにより「コンピューターで読み込めないようにする」のが物理破壊であり、上書き消去や磁気消去のようにデータそのものを消去する手段ではないのです。
いわば物理破壊は、間接的なデータ消去方法と言えます。
データそのものが消えているわけではない以上、中途半端な物理破壊はかえって危険だということです。
と言うのも、悪意の第三者からすれば、「物理破壊されている=重要情報が保存されている」メディアであり、かつ「原形が判別できる中途半端な破壊状態=情報を抜き出せる可能性あるかもしれない」と認識でき、情報の抽出を試みたいという心理を招きます。
つまり中途半端に物理破壊することで、余計に情報漏えいのリスクを高めてしまうことにもなりかねないのです。
物理破壊によるデータ消去の落とし穴にはまらないためには、「原形さえ判別できないほどに徹底的に物理破壊すること」です。
ところが徹底的な物理破壊といっても、例えばCDやFD(フロッピーディスク)程度ならメディアシュレッダーにかけられますが、DLTはどうしたらよいのでしょうか?
DLTは、情報が保存されている箇所であるテープは柔らかい素材でできているため「細断」しなくてはなりません。ところが硬質プラスチック素材のケースで覆われており、これらを従来のメディアシュレッダーの類(二軸式破砕構造の機械)で「細断」しようとすると刃こぼれなどの故障を引き起こしてしまいます。
逆に硬質プラスチックに対応した業者用の大型機械で処理した場合も、今度はテープが細断できずに刃にからみつくなどして、やはり故障につながるケースもあるようです。
このようにDLTは処理するのがやっかいなメディアで、中には金属片などを手作業で取り除いたうえで機械にかけるなど、かなりの手間をかけて処理されている例もあるようです。
マイティセキュリティなら、DLTも確実に物理破壊。
マルチメディアクラッシャー・マイティセキュリティシリーズは、これまでのメディアシュレッダーの構造を根本から覆した全く新しいタイプのメディアシュレッダーです。
柔らかい素材を「細断」する効果と硬い素材を「粉砕」する効果を併せ持つマイティセキュリティなら、やっかいなDLTもそのままプラスチックケースごと投入するだけで問題なく処理できます。
大量のDLTを外部へ委託することなく処理しなくてはならない、中央省庁や金融機関の事務センターなどを中心に導入頂いております。
※映像は、「MS-100S」によるDLTの物理破壊の様子です。
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